すうじスクラップ−市場動向データバンク−

新聞の数字に関する記事のスクラップです。広告マーケティングや市場動向把握、プレゼン等のデータバンクとしてメモしています。

月平均の書籍・雑誌購入額/2009年9月

2009 - 09/28 [Mon] - 16:24

【2386円】

所得による「読書格差」が進んでいることが日経産業地域研究所の調べでわかった。書籍や雑誌にかける金額は、年収が高めの人は3年前に比べて上がっているのに対し、年収が低めの人は下がっている。活字離れが指摘される若年層では一層その傾向が強い。
月平均の書籍・雑誌購入額は全体で2386円で、2006年9月調査に比べて4%増と若干上がった。世帯年収別に見た場合、800万円以上の人は19%増の2910円、400万〜800万円未満は23%増の2557円と増えているのに対し、400万円未満の人では24%減の1914円と大きく下がった。
年代別で下がったのは20代(15%減)と30代(16%減)だけで、若年層の読書離れを示している。ただ、20代と30代に絞って年収別に見ると、800万円以上の人は29%増の一方、400万〜800万円未満は7%減、400万円未満では30%減の大幅減となった。

>>日本経済新聞 2009年9月24日付 朝刊

日本人の1人あたり年間野菜消費量/2008年度

2009 - 09/01 [Tue] - 12:05

【94.2キロ】

日本人の野菜消費量は減少傾向が続いている。農林水産省の調査によると、2008年度に国民1人が消費した野菜の量は年間94.2キロ(概算値)と3年連続で減少。20年前と比べると15%少ない。逆に肉類は28.5キロ(同)と20年前より11%増え、食文化の西洋化が一段と進んだ。
日本の野菜離れは若い世代ほど顕著だ。農業・食品産業技術総合研究機関(茨城県つくば市)の大浦裕二さんは「単身世帯が増え、家庭で料理をする機会が減った影響が大きい。また若い世代は野菜の調理方法や保存方法などの知識が少ないことも一因」と分析する。生野菜のサラダでは消費量が伸びず、野菜の購入増につながりにくい。
ただ昨年秋以降の景気悪化によって、日本人の野菜離れに歯止めがかかる兆しもある。日本政策金融公庫が7月に実施した消費者動向調査では、昨秋の世界同時不況以降、家庭での夕食が増えたという人が25%あり、コメと野菜の購入量が増えたという人が増加した。同公庫・農林水産事業本部の平田浩幸さんは「節約志向で内食回帰が強まり、割安な野菜の消費増につながる」とみる。

>>日本経済新聞 2009年8月31日付 夕刊

金の宝飾品向け消費量/2008年

2009 - 08/27 [Thu] - 18:56

【2159トン】

米同時テロなど地政学的リスクから金融危機へ。ここ10年ほど「有事」に強いとされる貴金属の金の価格は上昇傾向が続いている。消費構造も変化し、宝飾品の衰退・投資の拡大の流れが強まっている。
英貴金属調査会社のGFMSによると、2008年の金の宝飾品消費量は2159トンと前年比10%減。10年前と比べると32%も減った。金の価格上昇による買い控えが主な要因。女性の社会進出が進むアジアの新興国などで、金の使用量が少ないデザイン性重視の宝飾品に人気が移っていることも一因とみられる。

>>日本経済新聞 2009年8月27日付 夕刊

お菓子に対する年間支出額/2006〜2008年

2009 - 08/21 [Fri] - 19:25

【7万6864円】

総務省の家計調査によると、2006〜2008年の2人以上の世帯のお菓子に対する年間支出額は全国平均で7万6864円だった。1ヶ月当たり6400円余りの計算だ。さらに県庁所在地別(川崎市と北九州市を含む)の支出額を見ると、トップは金沢市の9万4655円だった。全国平均を2割以上上回り、項目別でも「ようかん、まんじゅう以外の和生菓子」「ケーキ」「チョコレート」「アイスクリーム・シャーベット」の4つで首位だ。
地域振興研究所(石川県白山市)の谷本亙氏は「茶道文化の影響」と分析する。“加賀百万石”の前田家以来の伝統だ。水戸徳川家ゆかりの水戸市では、せんべいが消費をけん引。3位のさいたま市は菓子メーカーの工場が多い。
ほかにもお菓子の消費に歴史がうかがえる都市は多い。長崎市は全体では43位だが、国内発祥の地とされるカステラの購入は首位。全体で24位の神戸市は、外国人居住者が多かったことを反映し洋生菓子で首位だ。一方、東京や大阪は他地域からの流入も多いためか目立った特徴がなく、平均に近かった。

>>日本経済新聞 2009年8月21日付 朝刊

木製家具の輸入額/2008年

2009 - 08/11 [Tue] - 10:58

【2095億円】

財務省によると、木製家具の輸入額は2008年、前年比8%減の2095億円と5年ぶりに減少した。これまで輸入家具市場はアジア製を中心に、消費者の低価格志向を反映して成長を続けてきた。イケアやニトリは設計から製造、販売まで一貫して手掛け、安価でもデザイン性や品質が高い製品も増えた。ただ昨秋からの景気後退で「節約意識が広がり、低価格帯の輸入品も買い控えられた」(国際家具産業振興会)。
輸入品の攻勢にさらされる国産の木製家具だが、金額ベースでは国産が輸入を上回る。経済産業省によると、直近の統計がある2007年の木製家具(漆塗りを除く)の出荷額は1兆35億円で、2003年比で4%減にとどまる。国内に約8000ヶ所ある中小家具工場は少量多品種生産で高単価の高級家具を手掛け、金額ベースの出荷額は膨らむ。「熟練の職人が作る国産のニーズは依然として強い」(日本家具工業連合会)という。

>>日本経済新聞 2009年8月9日付 朝刊

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