すうじスクラップ:2013年11月

今ある数字からその先を考える。新聞記事の中で数字に関する記事をスクラップしてメモしています。

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女性用インナーウエア市場/2012年

2013 - 11/28 [Thu] - 10:45

【6715億円】

寒さが一段と身にしみる季節になった。保温力のある肌着が手放せないという人も多いだろう。肌着各社は暖かさや着心地を追及した新しい女性用商品を出した。量販店などの低価格品とは一味違う仕様や機能を提案し、冬を少しでも暖かく快適に過ごしたいというニーズに応えようとしている。
矢野経済研究所によると、2012年の女性用インナーウエア市場は前年比横ばいの6715億円。2010年に大きく伸びた機能性肌着は堅調な買い替え需要が続いている。
ただ、ユニクロや通信販売の低価格品、スーパーのプライベートブランドの台頭で、下着専業メーカーを取り巻く環境は厳しい。日経の推計では、専業メーカーの2012年度の女性用下着の国内販売額は3629億円で、前年度比0.3%減った。
今季、ユニクロは保湿性を高めた機能性肌着を出し、スポーツ用品会社もデザインにも配慮した商品を出した。買い替え需要を狙った競争は熱を帯びている。

>>日本経済新聞 2013年11月28日付 朝刊

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共働き世帯数/2012年

2013 - 11/26 [Tue] - 11:26

【1054万世帯】

親子一緒の時間を過ごせる商品・サービスの人気が高まっている。幼児でも作れる菓子キットの売れ行きが伸び、遊戯施設などの入場者も増加している。背景には働く女性が増え、家族全員で過ごす時間が限られてきたことがある。親子のコミュニケーションを密にするものへの支出を惜しまない傾向が強まっている。
総務省の労働力調査(詳細集計)によると、共働き世帯は2012年約1054万世帯と2002年に比べ1割増えた。働く女性の9割、専業主婦でも8割が時間への悩みを抱えているという民間調査結果もある。
電通総研ママラボの田中理絵代表は「仕事も家事も忙しい女性が親子の会話を重視し、一緒に楽しむ時間を大切にしたいと考える傾向が強まっている」と指摘する。

>>日本経済新聞 2013年11月26日付 朝刊

靴・履物市場/2012年度

2013 - 11/26 [Tue] - 11:21

【1兆3145億円】

イオン系の靴専門店、ジーフットは2015年2月期から今期より3割多い年90店前後の出店を3年続ける。路面店に加え、総合スーパー内の靴売り場などに出す。高水準の出店を継続し、2017年2月期までに国内1000店(2014年2月期末見込みは740店前後)の店舗網構築を目指す。
大手3社では、2014年2月期見込みの売上高が約1800億円で最大手のABCマートは期末店舗数で751店を計画。売上高は約1500億円のチヨダが店舗数は1111店で最も多い。ABCマートも出店を加速しており、2017年2月期末には大手3社が1000店体制で並ぶ可能性がある。
矢野経済研究所(東京・中野)によると2012年度の国内靴・履物市場は2011年度比0.6%減の1兆3145億円で、大手3社の寡占が進んでいる。

>>日本経済新聞 2013年11月26日付 朝刊

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