ミリオンセラーCDの数/2008年
【7枚】
100万枚以上を売り上げる「ミリオンセラー」CDが激減している。2008年のアルバムミリオンセラーは安室奈美恵さんの「BEST FICTION」など7枚で、ピークの1999年(30枚)の4分の1。シングルは2年連続でゼロ。合計では10年前の7分の1の水準に落ちた。
一方、増加傾向にあるのが新譜とデビュー歌手。新譜は2002年に底を打ち、2008年は1万9000枚と1998年の水準に戻った。
日本レコード協会はその背景を「音楽の聴き方が変わってきたため」と分析する。ヒット作の多かった1990年代は好きな歌手の曲を「腰を落ち着けて聴く」ためにCDを買った。今好まれるのは流行の曲を「〜しながら」聴くスタイル。従来の主力購買層だった10〜20代で、その傾向が特に強いという。
音楽の聴き方の変化をとらえたのが、携帯電話を使った音楽配信サービス「着うた」だ。気になる曲をお試し感覚で買える手軽さが支持されている。
>>日本経済新聞 2009年7月2日付 朝刊
市民農園の開設数/2007年度
【3273ヵ所】
家庭菜園や市民農園での野菜づくりが人気だ。団塊世代の大量退職や、食の安全・安心への関心の高まりが背景にあるようだ。先行きが不透明な時代は、自然や農業への関心が高まりやすいと分析する専門家もいる。
農林水産省によると、特定農地貸付法及び、市民農園整備促進法に基づく市民農園の開設数は、調査を始めた1992年度は691ヵ所、202ヘクタール。市民農園のニーズが高まったことに加え、2005年の特定農地貸付法の改正で、従来の地方自治体や農協に加えて、農家なども市民農園を開設することができるようになるなど、2007年度には3273ヵ所、1137ヘクタールに増えている。
菜園ブームについて、アウトドア活動に詳しいライター、かくまつとむさんは「生活不安とエコロジーの意識の高まりが背景にあり、ブームはさらに広がる」とみている。かくまさんによると、昭和恐慌(1929年)の直後にも菜園は大ブームになり、遊んでいる土地は畑に変わり、関連した図鑑などの販売も相次いだ。
>>朝日新聞 2009年6月29日付 朝刊
PCサーバーの国内出荷数/2008年度
【54万8000台】
NEC、富士通などが企業の情報システムに使われるサーバーの販売体制を強化している。パソコンと似た構造の「PCサーバー」が対象で、販売人員のレベルアップや、営業提案の支援などの動きが相次ぐ。企業のIT(情報技術)投資は足元では減速しているが、効率化のための需要は根強いとみて顧客対応の改善を進める。
サーバーは情報システムの中心のデータベースを管理し、オフィス内などに配置されたパソコンを束ねる。IDCジャパン(東京・千代田)によるとPCサーバーの国内出荷は2008年度で54万8000台。2009年度は約1割減る見込みだが、中長期的には増加するという。
>>日本経済新聞 2009年6月28日付 朝刊
世界の航空旅客数/2008年
【44億7800万人】
国際空港評議会(ACI)によると、2008年の世界の航空旅客数(国際線・国内線を合わせた空港での乗降客数、速報値)は前年比0.2%減の44億7801万人。2007年まで旅客数は確定値ベースで5年連続で伸びたが、2008年は燃油特別付加運賃(燃油サーチャージ)の上昇や金融危機による景気悪化で年半ばから失速した。落ち込みが著しいのが最大市場の北米で、旅客数が前年比2.9%減った。欧州、アジア・太平洋地域もそれぞれ同0.7%増と微増にとどまった。一方、市場規模は小さいが、アフリカや南米、中東は旅客数を順調に伸ばした。
>>日本経済新聞 2009年6月28日付 朝刊
歯科診療所数/2008年
【6万8076ヶ所】
戦後右肩上がりに増え、総数が9万4000人を超えた歯科医師。一方で子どもの虫歯は大幅に減り、一般の医師と逆に「過剰」が指摘される。大学歯科部の定員削減も進まず、開業しても厳しい競争に直面している。従来の「削って詰める」治療では増収は期待できず、虫歯予防へのシフトや、設備充実などで開業は生き残りに懸命だ。
厚生労働省によると、医院などで働く歯科医師の数は2006年で9万4593人と、医師で最も多い内科医の7万470人より多い。人口10万人当たりの歯科医師数は1955年には33.0人だったが、ほぼ一貫して増加し、2006年には2倍以上の74.0人に。歯科医は大半が開業するため、診療所数も1978年の3万5538ヵ所から2008年には6万8076ヵ所にまで膨らんだ。
一方、文部科学省の学校保健統計では、12歳時点の治療済みも含めた平均虫歯数が、1981年の4.75本から2008年には1.51本に減少。歯のエナメル質が未成熟で虫歯になりやすい子供は歯科医の“お得意様”だったが、フッ素配合の歯磨き粉の増加などから虫歯そのものが減少している。
>>日本経済新聞 2009年6月28日付 朝刊

